三重県で大学生活を送っている方、三重県への就職を考えている方の中には、「どんな企業があるんだろう？」「有名な企業はどこだろう？」と疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。特に、将来を見据えて、上場企業の売上高が気になる方もいるかもしれませんね。
この記事では、そんな皆さんのために、三重県の経済状況を簡単に解説し、県内に本社を置く上場企業の売上高ランキングトップ15をご紹介します。ぜひ、就職活動や企業研究の参考にしてみてください！
三重県の企業について詳しく知るために、まずは、その経済状況を把握しておきましょう。ここでは、以下の3つのポイントに注目して解説していきます。
県内総生産とは、国内総生産（GDP）の県版ともいえるもので、各県がどれだけ経済的に成長しているかを示す指標です。県内の企業や個人が新たに生み出した価値の合計を表し、経済規模や経済力を測るために用いられます。
県内総生産には、「名目県内総生産」と「実質県内総生産」の2種類があります。
名目県内総生産は、その年の物価に基づいて計算されたもので、実質県内総生産は物価変動の影響を除いた値です。
三重県の令和3年度の名目県内総生産は約8兆5,052億円、実質県内総生産は約8兆7,950億円でした。名目は前年度に比べて2.2%増加、実質では4.5%増加しており、2年連続で成長を続けています。
平成23年度以降で見ると、名目県内総生産は平成30年度、29年度に次いで3番目に高い数値です。また、実質県内総生産は平成30年度に次ぐ高い水準となっています。
令和3年度の三重県の経済成長を詳しく見ていくと、製造業、建設業、卸売・小売業などが成長を牽引していることがわかります。一方で、電気・ガス・水道・廃棄物処理業、不動産業、宿泊・飲食サービス業などは、減少傾向にあります。
しかし、全体としては、名目県内総生産が前年度比2.2%増、実質県内総生産が同4.5%増と、2年連続で成長を続けており、好調な経済状況と言えるでしょう。
県民の雇用や所得に関しても、明るい兆しが見られます。
県民雇用者報酬は2年ぶりに増加に転じ、企業所得も4年ぶりに増加しました。さらに、財産所得（非企業部門）も2年連続で増加しており、県民の所得向上にもつながっています。
三重県の発表によると、三重県民の一人当たりの所得は、311万1千円と、対前年度比4.5%増と3年ぶりに増加しており、好調な傾向が続いています。
三重県には、様々な業種の上場企業が本社を置いています。ここでは、売上高ランキング上位15社をご紹介します。
| 順位 | 企業名 | 売上高（億円） |
|---|---|---|
| 1位 | 日本トランスシティ株式会社 | 1,225.55億円 |
| 2位 | 株式会社百五銀行 | 1,194.87億円 |
| 3位 | 三重交通グループホールディングス株式会社 | 982.18億円 |
| 4位 | 株式会社三十三フィナンシャルグループ | 678.48億円 |
| 5位 | ジャパンマテリアル株式会社 | 485.92億円 |
| 6位 | 井村屋グループ株式会社 | 482.22億円 |
| 7位 | 太陽化学株式会社 | 476.65億円 |
| 8位 | 株式会社メディカル一光グループ | 399億円 |
| 9位 | 株式会社柿安本店 | 370.52億円 |
| 10位 | 株式会社グリーンズ | 364.39億円 |
| 11位 | ICDAホールディングス株式会社 | 331.1億円 |
| 12位 | 株式会社安永 | 319.46億円 |
| 13位 | チヨダウーテ株式会社 | 256.25億円 |
| 14位 | 株式会社東名 | 205.32億円 |
| 15位 | カネソウ株式会社 | 86.64億円 |
日本トランスシティ株式会社は、国内外の物流を支える総合物流企業です。港湾物流、国内物流、国際物流など、多岐にわたる物流サービスを提供しています。
特に、四日市港を拠点とした港湾物流においては、長年の経験とノウハウを活かし、効率的な物流システムを構築しています。
株式会社百五銀行は、三重県津市に本店を置く地方銀行です。三重県を中心に、愛知県、東京都、大阪府、和歌山県に店舗を展開しています。また、海外には上海とバンコクに駐在員事務所があります。
個人向けの預金や融資、資産運用などの金融サービスはもちろん、法人向けのビジネスマッチングや海外進出支援など、地域経済の発展に貢献する様々な取り組みを行っています。
三重交通グループホールディングス株式会社は、三重県を代表する交通事業者である三重交通を中心とするグループの持株会社です。
バスや鉄道などの運輸事業だけでなく、不動産事業、流通事業、レジャー・サービス事業など、多角的な事業を展開しています。三重県内の交通網を支えるだけでなく、地域社会の活性化にも貢献しています。
株式会社三十三フィナンシャルグループは、三重県を地盤とする地方銀行である三重銀行と第三銀行が経営統合して誕生した金融持株会社です。
三重県内を中心に、愛知県や岐阜県など東海地方に店舗網を展開しています。個人や法人向けの金融サービスを提供するだけでなく、地域経済の活性化に向けた様々な取り組みを行っています。
ジャパンマテリアル株式会社は、半導体製造装置や液晶パネル製造装置などの製造に欠かせない特殊ガスや、関連材料、部品などを供給する企業です。また、これらの装置のメンテナンスや技術サポートも行っており、最先端の技術とサービスで、日本のエレクトロニクス産業を支えています。
井村屋グループ株式会社は、「和と自然」の味わいを活かした安心・安全な食品やサービスを提供する持株会社です。グループ全体で菓子、食品、点心・デリ、冷菓、冷凍和菓子、デイリーチルド、スイーツ、VISON事業、調味料など多岐にわたる事業を展開しており、主なグループ会社には井村屋株式会社や井村屋フーズ株式会社などがあります。
太陽化学株式会社は、三重県四日市市に本社を置く、食品素材メーカーです。
でんぷんや糖質、食物繊維などの天然素材をベースに、様々な食品添加物や健康食品素材を開発・製造しています。
特に、独自の技術で開発した水溶性食物繊維「サンファイバー」は、国内外で高い評価を受けています。
株式会社メディカル一光グループは、三重県津市に本社を置く、医療・介護事業を展開する企業です。
調剤薬局や有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅の運営、医療機器・医薬品の卸売など、幅広い事業を展開しています。地域に根ざした医療・介護サービスを提供し、人々の健康で豊かな暮らしをサポートしています。
株式会社柿安本店は、三重県桑名市に本社を置く、1871年（明治4年）創業の老舗食品メーカーです。全国の百貨店やショッピングセンターを中心に精肉、惣菜、和菓子などの店舗を展開し、「おいしいものをお値打ちに提供する」という経営理念のもと、松阪牛をはじめとする高品質な食品の製造・販売を行っています。
株式会社グリーンズは、三重県四日市市に本社を置くホテル運営会社で、「コンフォートホテル」や「ホテルビスタ」などのブランドで全国に111店舗、15,887室（2024年7月現在）のビジネスホテルやシティホテルを展開しています。中間料金帯のホテルオペレーターとして、ビジネス客や観光客のニーズに応える快適な宿泊空間と質の高いサービスを提供し、政令指定都市を中心に積極的なネットワーク拡大を進めながら、レジャーニーズへの対応強化など新たな経営戦略も推進しています。
ICDAホールディングス株式会社は、三重県鈴鹿市に本社を置く持株会社で、自動車販売関連事業および自動車リサイクル事業を行う子会社の経営管理を主な業務としています。グループ全体で新車販売（Honda、フォルクスワーゲンなど）、中古車販売、自動車買取、自動車リサイクル事業など幅広い自動車関連サービスを展開し、「バリューチェーンクロス・ミックスビジネス」を通じてお客様の生涯にわたるカーライフパートナーとしての役割を果たすことを目指しています。
株式会社安永は、三重県伊賀市に本社を置く、自動車部品メーカーです。
エンジン部品やトランスミッション部品などの精密部品を製造しており、国内外の自動車メーカーに供給しています。高い技術力と品質管理体制で、自動車産業の発展に貢献しています。
チヨダウーテ株式会社は、三重県四日市市に本社を置く、住宅建材メーカーです。
石膏ボードや内装材、断熱材などを製造・販売しており、住宅の快適性や省エネ性能向上に貢献しています。特に、耐火性や遮音性に優れた石膏ボードは、多くの住宅や建築物で使用されています。
株式会社東名は、三重県四日市市に本社を置く、通信事業者です。
光回線や携帯電話などの通信サービスを提供するほか、インターネット関連サービスやシステム開発なども手掛けています。地域に密着したサービス展開で、顧客のニーズに応えています。
カネソウ株式会社は、三重県三重郡朝日町に本社を置く、建設資材メーカーです。
マンホールやグレーチング、排水設備など、道路や公園、建築物などで使用される様々な製品を製造・販売しています。高い品質と耐久性を誇る製品は、社会インフラを支える重要な役割を担っています。
今回の記事では、三重県の経済状況ををご紹介し、県内の上場企業売上高ランキングトップ15を通して、それぞれの企業の特色や強みについて解説しました。
金融、製造、運輸、サービスなど、多岐にわたる業種で成長を続ける三重県の企業は、キャリアの可能性を広げる選択肢となるでしょう。売上高ランキングは、企業の規模や安定性を判断する一つの指標となりますが、企業選びの際には、それぞれの企業の事業内容や社風、そしてあなた自身の興味や適性も考慮することが大切です。
ぜひこの記事を通じて、就活の企業研究に役立ててみてください。
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